注文住宅の家づくりに欠かせない存在!土地購入における豆知識を紹介

このサイトでは注文住宅を建築する上で欠かせないプロセスである、土地の購入について役に立つ豆知識を紹介しています。
どこに建築するかによってその後の暮らしが大きく変わるので、自分に合った環境を見つけることが重要です。
選び方のポイントや値段の相場など家づくりにおける基本的な知識を身に付けた上で、後悔しないようにじっくりと検討してから買うのが良いでしょう。

注文住宅の家づくりに欠かせない存在!土地購入における豆知識を紹介

注文住宅を建築する場合、まずは土地選びからスタートするのが一般的です。
相続などによって先祖代々受け継いでいる土地などがない限りは、自分たちで気に入った環境の土地を購入することになるでしょう。
都心部は値段が高額になりがちなので、同じ予算であれば郊外よりも広さが狭くなります。
また今後のライフスタイルをよく勘案した上で、学校や病院、スーパーマーケットやコンビニといった周辺施設が充実しているかどうかも確認しておきましょう。

土地購入の基本で覚えておきたい容積率や建ぺい率とは?

土地の売出広告にはさまざまな情報が掲載されていますが、住宅などの建物を建てる前提で購入する際は、その中でも特に容積率と建ぺい率という2つの数字をチェックする必要があります。
このうち前者は、敷地の面積に対する延べ床面積の上限を示す数値です。
一方、後者は敷地に対する建築面積の上限を示します。
ここでいう延べ床面積とは、建物における各階の床面積をすべて合計したもののことをいいます。
また、建築面積とは建物の水平投影面積のことで、頭でっかちのような変形の建物でない限りは基本的に1階部分の床面積に相当します。
つまりこの2つの数値は、その土地にどれくらいの大きさの建物を建てられるかを表していることになります。
たとえば敷地面積が100平方メートルの土地が建ぺい率60%となっていれば、そこには1階部分の床面積が最大で60平方メートルの家を建てられます。
さらに容積率100%となっていれば、その上に40平方メートルの2階を付けることができます。
もちろん、1階部分を少し減らして1・2階とも50平方メートルにすることも可能です。

土地購入の知識で覚えておきたい旗竿地とは?

土地の形状には様々な種類がありますが、旗竿地とは道路に接している出入り口部分が細長く、その奥にまとまった敷地がある形状の土地のことを指します。
都市部に比較的多い形状の土地で、道路から奥まった敷地に建物を建てることになるので、周囲の建物によって日当たりや風通しが悪くなる傾向があります。
そのため、マイホームを建てる際は間取りを工夫して日当たりや風通しを確保することが重要です。
建築や解体の際に重機が奥まで入っていけない場合があるのもデメリットのひとつで、このようなケースでは現場での職人の作業量が増えるため建築コストが高くなります。
加えて、外構工事費が高くなりやすい、駐車場の幅に制限が出るといったデメリットもあるので注意が必要です。
一方で、旗竿地は道路から離れた部分に建物が建つので、静かな環境で暮らせるというメリットがあります。
また、基本的には近隣の価格相場よりも安く売りに出されているケースがほとんどなので、土地の購入費用を抑えたいという方にはおすすめです。

土地購入の豆知識!1坪とはどのくらいの広さになる?

不動産の取り扱う土地の広さは、「坪」という単位で表記されることがほとんどです。
では、1坪というのはどのくらいの大きさなのでしょう。
いわゆる1坪は、3.3平方メートルと言われています。
実はこのあとに小数点が延々と続くのですが、あまりにも長いため表記はしていません。
ただしこの誤差が、大きな土地を購入すると響いてくる場合があります。
100平方メートルとなると、0.05坪ほど違いが発生するのです。
1つの「坪」をイメージしたい場合は、畳を想定することが一般的です。
畳の二畳分がいわゆる「坪」の単位とされています。
これはあくまで土地イメージとして活用することが大切です。
地域の土地により、畳の大きさは異なります。
どこでも同じ畳二畳の大きさではありません。
正しい距離を把握したいときは、しっかりと不動産にメートル方式での算出を依頼することが大切です。
加えて、契約書上の表記においても「坪」とメートルが使い分けられている場合があることを覚えておきましょう。

土地購入後の税金には固定資産税や都市計画税などがある

土地を購入すると、毎年「固定資産税」とよばれる税金を納めていかなければなりません。
法令に基づいて都市計画区域に指定されている地域に土地を所有している場合は、「都市計画税」の納付義務も発生します。
固定資産税と都市計画税は、ともに1月1日の時点で対象の資産を所有している者に4月1日から翌年3月31日までの1年度分の税金を納める義務があります。
該当者には資産がある市町村から納税通知書が送付されてくるので、その内容にしたがって納税手続きを済ませます。
税額は、固定資産税評価額に自治体が決めた税率を乗じた金額で、評価額がわかれば自分自身で計算することが可能です。
2つの税の違いには、固定資産税が土地・建物・償却資産の3つが対象なのに対して、都市計画税の対象は土地と建物のみであること、税率が固定資産税が1.4%前後なのに対し、都市計画税は0.2~0.3%であることなどが挙げられます。
税額はそれなりに高くなりますが、所有している物件が宅地なら特例制度を利用して減額させられる場合があるので、条件をみたしているのであれば是非活用しましょう。

筆者:島貫彰

筆者プロフィール

茨城県那珂市生まれ。
土地購入について知りたい方へ、役に立つ情報をまとめて記事にしています。
つくば 土地